米アップル製の携帯電話「iPhone(アイフォーン)」が7月11日、日本に上陸する。デジタル音楽プレーヤー「iPod(アイポッド)」を組み込んだことが人気を集め、発売後1年で600万台を販売した。23日発表された日本での価格は最安タイプで2万3040円。5万円前後が主流の日本の端末メーカーは「シェアを奪われる」と戦々恐々だ。メール、インターネット、カメラと進化してきた携帯電話に新たな波が訪れそうだ。
アイフォーンは07年6月の米国を皮切りに英国、ドイツなど欧米6カ国で発売。音楽や動画再生機能に優れていることが支持され、今年5月末までの販売台数は600万台に達した。電話とコンピューターの機能を併せ持つ「スマートフォン」市場での米国のシェアは1割を超えており、わずか1年で大幅にシェアを獲得した。
幅広い支持の最大の理由が、若者に絶大の人気を誇るデジタル携帯音楽プレーヤー「アイポッド」を組み込んだ点。さらに、日本での価格は約2万3000円と「学生でも気楽に手を出せる低価格」(業界関係者)で、国内携帯端末メーカーは「アイポッドのブランド力と価格競争力は脅威。国内携帯端末市場のシェアを奪われる」と危機感を募らせる。
ただ、「日本ではメジャーになれないだろう」(NECの大武章人専務)との見方もある。アイフォーンが国内で主流のワンセグ視聴や電子マネーなどの機能を備えていないためだ。こうした弱点を突き、「ワンセグ対応」を今夏の新モデルでアピールする国内メーカーも多い。
液晶画面に触れて操作するタッチパネル方式を欠点に挙げる声も多い。シャープの長谷川祥典常務は「日本にはメール文化があり、メールが使いやすいことが日本の端末のポイント」と指摘。「これまでの端末に慣れた日本のユーザーにはタッチパネルは使いにくい」(国内メーカー)との見方もある。
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